事務所に置いてある石角完爾の記事

• 『セブンマネーカルチャー』2004年　夏号　第8号　P.154
  対談「富裕層の次世代教育」
• 実業界（2003年4月号、7頁）招待席　「ボーディングスクール」の普及に取り組む
• ニューモデルマガジン・エックス 5月号
  ドロ舟日本をさっさと捨てろ！
• 「月刊経営塾」2002、March
  P120，121針木康雄氏の「私の雑記帖」の文章内に
  「未決容疑者の不当な長期拘留に関する石角弁護士の意見が引用」
• 「SUNDAY世界日報　2001年4月8日」
• Executive 1994.10月号　P64
  「資格や技能がない人が抽選以外でグリーンカードを取るのは大変むずかしい」
• 日経産業新聞　1995.1.9.
  この人と5分間
  「≪中国進出ブーム、失敗も目立ちますね≫ 弁護士とも相談し慎重な契約が必要」
• 朝日新聞　1995. 512
  「最悪事態に備える必要」国際ビジネス法務にくわしい石角完爾弁護士の話
  （米国との自動車問題）
• 朝日新聞　1995. 516
  「ミツビシ」に警戒の目　デモ支援は決定的失策
  米のセクハラ問題　石角完爾弁護士 に聞く
• Inter Brain You 1996. 5.6月号
  VIP INTERVIEW 「破綻した日本のシステム」
• 月刊TIMES 1996.11月号 P52～
  石角完爾マルチ・セミナー　第1回
  「官僚の質は変わるのか？」
• 月刊「経営塾フォーラム」　1996 12月号　P18～
  テーマ・エッセイ　一期一会
  「二十年の時を経て」
• 月刊TIMES 1996.12月号　P52～
  石角完爾マルチ・セミナー　第2回
  「情報開示は進むのか？」
• 財界　1997 1/14 新春特別号　P90～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「メーカーの「製造物責任法」はあっても、「金融商品製造物責任法」に無関心な日本」
• 財界　1997 1/28 P82～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「世紀末の日本社会が避けて通れない「JIS」とは？」
• 月刊TIMES 1997.2月号　P52～
  石角完爾のマルチ・セミナー　第３回
  「行革は人員削減がすべて」
• 財界　1997 3/25 P59～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「公務員の不正支出はなぜ、業務上横領罪に問われないのか」
• 財界　1997 4/8 P73～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「遅すぎた春、ビッグバンがもたらすもの」
• 財界　1997 4/22 P82～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「利益供与問題は経営者の勇気のなさが原因」
• 月刊TIMES 1997.5月号　P62～
  石角完爾のマルチ・セミナー　第４回
  「企業は総会屋をなぜ恐がる」
• 財界　1997 5/13 P58～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「弁護士も費用と成果で選ぶ時代に」
• 財界　1997 6/10 P84～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「ますます大型化する「セクハラ」訴訟を甘く見るな」
• サンデー毎日　1997.6.22. P152～
  「アメリカと日本では取締役会はこんなに違う」
• 財界　1997 6/24 P82～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「責任をとって辞任するトップは退職慰労金支払請求権を放棄せよ」
• 財界　1997 7/8 P181～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「第一勧銀事件で露呈した監査役の不在」
• 財界　1997 8/5 P106～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「グローバルスタンダードに後れをとる日本の司法」
• 朝日新聞　1997年10月24日
  「総会屋汚染「国際企業」も」　三菱自工利益供与事件
• 財界　1997 11/4 P173～
  地球ビジネスの戦場で生き残る策
  「宛先特定の電子メールも公表・出版と同じ責任・管理を」
• ベンチャーマガジン　1997 11/13 臨時増刊　P26～
  「企業買収ではなく有価証券投資か？」
• マネジメントトレンド　Vol.2 No.1 1997 P35～
  「株主権をどう行使するか　-　株主と経営者の健全な役割」
• 財界　1998 1/6 新年特大号　P106～
  国際法律事務所から「リスク開示と消費者の自己責任」
• 財界　1998 1/20 新春特別号　P98～
  国際法律事務所から「懲罰賠償は社会政策上必要だ」
• 財界　1998 2/17 P99～
  国際法律事務所から「訴訟大国が示す社会の柔軟性」
• 月刊TIMES 1998 2月号　P32～
  「ビッグバンは意識革命の時代」
• 財界　1998 3/3 P130～
  国際法律事務所から「公務員倫理規定　－　一罰百戒より細かい規制を」
• 財界　1998 3/17 P115～
  国際法律事務所から「日本企業も無関係でない米国の環境規制」
• 財界　1998 3/31 P134～
  国際法律事務所から「大同コン倒産で噴き出た「念書」の脅威」
• 財界　1998 4/14 P121～
  国際法律事務所から「メディア・出版もＰＬ訴訟の対象になる米国」
• 財界　1998 4/28 P150～
  国際法律事務所から「後れとる日本企業のアカウンタビリティ」
• 財界　1998 5/19 春季特大号　P170～
  国際法律事務所から「債権回収会社合法化の危険度」
• 財界　1998 6/2 P91～
  国際法律事務所から「電子商取引が招く見知らぬ地での裁判沙汰」
• 経済界　1998 6/9 記念特大号　P68～
  米国の株主総会を見る
  「米国の総会は経営者の能力が試されるプレゼンテーションの場」
• SAPIO 1998 6/10 P40～
  こんな「バカ」な法律がある！
  アメリカ「子供の成績が悪いと教師を告訴ほか、びっくり仰天！訴訟ケースの数々」
  訴訟国家・アメリカと規制国家・日本、どっちがベター？
• 財界　1998 7/14 P80～
  国際法律事務所から「外資の日本買い、新聞は正確な報道を」
• 夕刊フジ 1998.7/28
  「マイケル・ジャクソン・ジャパン」発表会見
• 東京中日スポーツ　1998年7月28日
  「日本に２ヵ所テーマパーク建設　マイケル」
• サンケイスポーツ　1998年7月28日
  「日本に子供向けテーマパーク　マイケル救世主？！」
• 財界　1998 7/28 夏季特大号　P96～
  国際法律事務所から「Ｍ＆Ａの本格時代が到来する」
• 財界　1998 8/11 夏季第２特大号　P75～
  国際法律事務所から「訴訟社会・歯止めかける米国/ほど遠い日本」
• 週刊ファミ通　1998年8月14日号
  「スケールはディズニーランドなみ！？　マイケル、日本にテーマパーク建設」
• 週刊東洋経済　1998.8.22 P45～
  いま注目の資格・職業２５種このプロ職業の「値段」
  インタビュー「国際性と積極性が緊急の課題　日本の弁護士よ、立て」
• 月刊「経営塾フォーラム」　1998 12月号　P9～
  りれー談話室
  アメリカパワーの源泉「ボーディング・スクール」
• 月刊経営塾　1999　6月号　P125～
  随想録　私の信条「グローバル時代に乗り遅れる日本を憂う」
• 新潮４５　January, 2000 P248～
  「世界一の老人ホーム」を探して
• プレジデント　2000.4.3号 P118
  次はあなたの会社だ！「敵対的ＴＯＢ」急増の教訓
• The Japan Times のバイリンガル・ウィークリー　週刊ＳＴ　Friday, May26, 2000
  Vol.50 No.21 著者インタビュー
  「アメリカの力の源流はボーディングスクール」
• 産経新聞　2000.6.7
  石角完爾著「アメリカのスーパーエリート教育」ジャパンタイムス社
• 「会社合併実務の手引」のパンフレット　新日本法規出版株式会社
  編集　千代田国際経営法律事務所　代表弁護士　石角完爾
• 実業界　2000.8月号
  招待席「アメリカのエリート教育に日本も学ぼう！！」
• 「困った裁判官」
  別冊宝島　Real #006 2000年1月1日発行
• 「この弁護士に聞け」（日経ＢＰ社）
• 「ビジネス弁護士2000」（日経ＢＰ社）
• 「SUNDAY世界日報　２００１年４月８日」
• 「月間TIMES　2003年2月号」
  多数の意見が黙殺される日本社会のいびつさ